2026/03/30
「建売住宅が高くて買えない…」
「価格が上がりすぎて、今は購入すべきか迷っている」
このようなお悩みを抱えていませんか？
近年は建築資材の高騰や人件費の上昇、地価の高止まりなどの影響により、戸建て住宅の価格は上昇傾向にあります。その結果、「欲しいのに手が届かない」と感じる方も増えているのが現状です。
本記事では、建売住宅が高くて買えないと感じる理由をわかりやすく解説します。あわせて、今後の住宅価格の見通しや、現実的に取れる対策についても紹介します。
この記事を読むメリットは以下の通りです。
- 建売住宅が高騰している原因がわかる
- 今後の住宅価格の動向を把握できる
- 予算内で家を購入するための現実的な対策が理解できる
本記事を読み終えれば、「今戸建て住宅を買うべきか・待つべきか」の判断がしやすくなります。
読み終わるまでの目安時間：約10分
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▼この記事を読んでわかること
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大丸開発は「より良い商品を、よりお値打ちに提供していきたい」という信念のもと、岐阜エリアで16年連続着工棟数No.1を誇る住宅会社です。
リーズナブルな価格帯でありながら、品質や住みやすさにもこだわった住宅を提供しています。コストと品質のバランスを重視した住まいを検討している方は、ぜひチェックしてみてください。
戸建てが高くて買えない？住宅価格の推移
戸建て住宅の価格は年々上昇を続けており、多くの方が「高くて買えない」と感じるのも無理はありません。過去数年間のデータを確認すると、住宅購入費用が右肩上がりで推移していることがわかります。
| 年度 | 注文住宅 | 土地付注文住宅 | 建売住宅 |
|---|---|---|---|
| 2020 | 3,532.5万円 | 4,397.3万円 | 3,495.2万円 |
| 2021 | 3,569.7万円 | 4,455.5万円 | 3,604.9万円 |
| 2022 | 3,715.2万円 | 4,694.1万円 | 3,719.0万円 |
| 2023 | 3,861.1万円 | 4,903.4万円 | 3,603.2万円 |
| 2024 | 3,932.1万円 | 5,007.1万円 | 3,826.1万円 |
参照：フラット35利用者調査
例えば、2020年時点では4,397.3万円だった「土地付注文住宅」の購入総額は、2024年には5,007.1万円に達しました。5年間で600万円も上昇し、5,000万円の大台を突破しています。
また、比較的費用を抑えやすい「建売住宅」であっても、値上がりの波は避けられません。2020年の3,495.2万円から2024年には約3,826万円へと、300万円以上も価格が引き上げられている状況です。
このように、戸建て住宅の購入ハードルは数年前より確実に高くなっていると言えます。
戸建てが高すぎて買えない理由を解説
住宅価格が高騰し、「戸建てには手が出ない」と感じる方が増えています。その背景には、単なる物価上昇だけでなく、複数の複雑な要因が絡み合っています。
ここでは、なぜこれほどまでに家が高くなってしまったのか、主な3つの理由を詳しく紐解いていきましょう。
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▼戸建てが高すぎて買えない理由を解説
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理由①｜建築資材と人件費が高騰している
戸建て価格が跳ね上がっている要因のひとつは、家づくりに不可欠な材料費や人件費が大幅に値上がりしているためです。2021年頃から続く「ウッドショック」による世界的な木材不足に加え、円安によって輸入建材の仕入れコストが大きく膨らみました。
木材のみならず、鉄鋼やセメント、キッチンなどの設備機器に至るまで、あらゆる資材の価格が上昇傾向にあります。また、建設業界では高齢化による慢性的な職人不足が深刻な課題です。
労働環境の改善に向けた法規制も進んでおり、それに伴う労務費の増加が建築費用に上乗せされる状況です。
理由②｜地価が上昇している
家を建てるための「土地」の価格が上がっていることも、戸建て購入のハードルを上げる大きな要因です。
国土交通省によると、2024年の地価公示では、全国の住宅地価格が3年連続で上昇しています。特に、都市部や利便性の高いエリアでは上昇傾向が顕著です。
こうした地価上昇の背景には、共働き世帯の増加が深く関係しています。通勤や生活の利便性を重視した駅周辺の物件に需要が集中し、価格が下がりにくくなっています。
また、大規模な都市再開発により、周辺の街全体のブランド価値が向上し、地価上昇に拍車をかけている地域も少なくありません。
理由③｜低金利の住宅ローンが住宅需要を高めている
長期にわたる低金利環境も、住宅価格の上昇を後押しする大きな要因です。
住宅ローンの金利が低いと毎月の返済負担を抑えられるため、より高額な物件でも購入しやすくなります。これまで手が届かなかった価格帯の住宅にも需要が広がり、購入に踏み切りやすくなります。
その結果、「今の家賃と同程度の負担で購入できる」と考える層が増え、住宅需要が拡大しました。需要が高まることで「高くても売れる」状況が生まれ、不動産価格の上昇につながっています。
戸建て住宅価格は今後下がる？
戸建ての価格が今後大きく下がる可能性は、現状では低いと考えられています。慢性的な人手不足による人件費の高止まりや、住宅に求められる性能基準の引き上げが影響しているためです。
建設業界では職人の高齢化が顕著であり、人材確保のコストが下がる見込みは薄い状況と言わざるを得ません。また、温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」に向けた法改正も進んでいます。
住宅の性能基準が高まることで建築コストは上昇しやすく、戸建て価格が下がる可能性は低いといえるでしょう。
今後は世帯数の減少により、一部エリアで価格が落ち着く可能性は残されています。しかし、建築コスト自体が下がりにくい構造である以上、値下がりを待つよりも、今の市況を踏まえて判断するのが現実的です。
戸建てが高くて買えないと感じる方の対策
戸建ての価格が高騰しているとはいえ、工夫次第で理想のマイホームを手に入れる道は残されています。ここでは、予算の壁を乗り越えて現実的に家を購入するための6つの具体的な対策を紹介します。
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▼戸建てが高くて買えないと感じる方の対策
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対策①｜建売住宅を選び建築コストを抑える
予算を抑えて戸建てを購入するなら、一から設計する注文住宅ではなく、建売住宅を選ぶのが効果的です。あらかじめプランが決まっている建売住宅は、建築コストが抑えられている傾向にあります。
フラット35利用者調査のデータを見ても、土地付き注文住宅と建売住宅では、購入総額に1,000万円規模の差が出ることが一般的です。建売住宅は、同じ仕様の材料を大量に仕入れたり、規格化された設計を用いたりして、販売価格を安く保つ仕組みが整っています。
実際の完成物件を内見してから購入判断できる点も、失敗を防ぐ上で大きな魅力です。
なお、岐阜・愛知エリアで建売物件をお探しの方は、大丸開発の物件をチェックしてみてください。
対策②｜郊外エリアも検討して土地価格を抑える
希望するエリアの範囲を少し広げ、郊外でのマイホーム探しを検討するのも一つの有効な手段と言えます。都心部や駅近の好立地から少し離れるだけで、土地の取得費用を大きく下げられるためです。
近年はテレワークが定着し、毎日オフィスへ出社しなくても済む働き方が広がっています。そのため、多少都心から離れても、同じ予算でより広い土地やゆとりある延床面積を確保できる郊外を選ぶ方も一定数見られます。
広々した理想のマイホームを手に入れるなら、職場へのアクセスと価格のバランスを見直し、郊外まで視野を広げてみましょう。
対策③｜住宅ローン減税や補助金を活用する
国や自治体が用意している各種補助金や減税制度を積極的に活用することで、資金面でのハードルを下げられます。
例えば、「みらいエコ住宅2026事業」を利用すれば最大125万円、ZEH（ゼッチ）関連の補助金では55万円〜100万円程度の支援を受けられる場合があります。
また、住宅ローン減税を活用すると、最長13年間にわたり年末時点のローン残高の0.7%が所得税や住民税から控除される仕組みです。こうした制度による節税効果は決して小さくありません。
以下の記事では、より詳しい補助金情報について解説しているので、合わせてご参照ください。
＞＞分譲住宅を購入する際に受け取れる補助金一覧｜自治体別の補助金や減税制度まで紹介
対策④｜頭金や予算配分を見直す
住宅購入にかける総予算や、自己資金としての頭金の割合を見直すことも重要なポイントです。
一般的には、無理のない返済計画を立てるために、物件価格の10〜20%程度の頭金を用意することが推奨されています。頭金を多く入れると、月々の返済額を抑えられるだけでなく、金融機関の住宅ローン審査にも通りやすくなる可能性もあります。
一方で、頭金を入れすぎると手元資金が不足し、購入後の生活費や教育費に影響が出るリスクもあります。購入後の生活費や教育費など、他の支出項目とのバランスを見直すことも忘れないようにしましょう。
対策⑤｜将来の収入増加も踏まえて資金計画を立てる
現在の収入だけでなく、将来的な世帯収入の増加も見据えた上で資金計画を立てるのも有効です。現状の自己資金だけでは手が届かない物件でも、将来の収入を織り込むことで選択肢が広がります。
例えば、今後の昇給が見込まれる場合は、将来的な返済負担も見据えた資金計画を立てることが重要です。また、夫婦共働きで安定した収入がある場合は、ペアローンや収入合算の活用も選択肢となります。
世帯全体の収入をベースに借入可能額を計算すれば、より希望に近い物件を購入できる可能性が高まります。ただし、産休や育休による一時的な減収リスクなどは考慮しておくべきです。
対策⑥｜中古＋リフォームも視野に入れる
新築戸建てが高くて手が出ない場合は、中古住宅を購入してリフォーム・リノベーションする方法もおすすめです。新築物件に比べて建物自体の購入価格を大幅に抑えつつ、理想の住環境を作れます。
中古物件は安価で流通していることが多く、希望する人気のエリアでも予算内で見つかる確率が上がります。浮いた購入資金を活用すれば、水回りの入れ替えや間取りの自由な変更も可能です。
コストを抑える点においては、「新築」にこだわりすぎず、中古物件の活用も視野に入れてみましょう。
こんな戸建ては買うな！買ってはいけない物件の特徴
価格の安さだけで飛びつかず、建物と土地の両面に潜むリスクを慎重に見極めることが大切です。重大な欠陥を見落として購入してしまうと、後から高額な修繕費やご近所トラブルに悩まされる事態になりかねません。
建物の内見時には、「雨漏りのシミがある」「ドアが閉まりにくく家が傾いている」といった致命的な構造の不具合がないか確認しましょう。
また、耐震性や断熱性を客観的に証明する公的な書類がない物件も、見えない部分で手抜き工事がされている恐れがあります。土地選びにおいても、ハザードマップで浸水リスクが高い場所や、地盤改良の記録が不明瞭なエリアは避けるのが無難です。
目先のコストに惑わされることなく、将来にわたる安全性や快適な生活が担保されているか、総合的に判断しましょう。
以下の記事では買ってはいけない物件のポイントをわかりやすく解説しているので、合わせてご確認ください。
＞＞こんな建売住宅は買うな！該当する物件の特徴や見抜くためのポイントを解説
戸建てを購入すべきか迷った際の判断軸
ここでは、マイホーム購入を決断する前に確認しておきたい、3つの判断軸について解説します。
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▼戸建てを購入すべきか迷った際の判断軸
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判断軸①｜賃貸との比較
持ち家と賃貸のどちらが向いているかは、家族構成や働き方、将来のライフプランによって異なります。そのため、表面的な損得だけで判断するのではなく、自分にとって重視すべき条件を明確にしたうえで選ぶことが重要です。
例えば、賃貸住宅は転勤や子どもの成長など、ライフステージの変化に合わせて柔軟に住み替えられる点が大きな魅力です。しかし、老後の賃貸契約が難しくなる可能性や、一生家賃を支払い続ける不安もあります。
戸建てを購入した場合は、住宅ローン完済後に住居費の負担を抑えやすく、資産として家族に残せる安心感があります。ただし、固定資産税や将来的な修繕費は自己負担となるため、長期的な資金計画が欠かせません。
賃貸の柔軟性を重視するのか、持ち家の安心感や資産性を重視するのかを整理してみてください。
判断軸②｜将来の資産価値
家を買う際は、「一生住み続ける」前提だけでなく、将来的な資産価値も見極める必要があります。転勤や親の介護など、予期せぬ事情で将来的に家を売却したり、賃貸に出したりする可能性があるためです。
ここで特に意識したいのが、住宅に求められる性能水準の変化です。2025年4月からは、全ての新築住宅に対して「省エネ基準への適合」が原則として義務化されました。
断熱性や気密性が低い古い基準で建てられた家は、今後の不動産市場で魅力が乏しいと判断されるリスクが高まります。将来的に売却する際も、価格が伸びにくくなる点には注意が必要です。
今から高額なローンを組むのであれば、立地の良さだけでなく、数十年後も市場価値を維持しやすい高性能な物件を選ぶことが大切です。
判断軸③｜住宅ローン完済時の年齢と健康リスク
購入に踏み切るかどうかの最終的な判断材料として、ローン完済時の年齢と将来の健康リスクを考慮しましょう。価格が下がるのを待って購入時期を遅らせると、定年退職後にも多額の返済が続く危険性が高まるからです。
例えば、40代になってから35年ローンを組んだ場合、順調に返済を続けても完済するのは75歳を超えてしまいます。年金収入が中心となる老後の生活において、現役時代と同じ住宅ローンの固定費が重くのしかかれば、家計を大きく圧迫しかねません。
さらに、加齢とともに大きな病気やケガのリスクも上がり、想定通りに働き続けて収入を得られない可能性も出てきます。
「元気なうちに無理なく払い終えることができるか」という現実的なラインから逆算して購入時期を探る視点も持ち合わせましょう。
岐阜・愛知エリアでコストを抑えながら戸建て住宅を検討している方は、大丸開発にご相談ください。
大丸開発では、「みんなが喜んで買える住宅を提供したい」という想いのもと、価格・性能・デザインのバランスに優れた住まいを展開しています。
施工を担う職人への直接発注や、メーカーからの資材直接仕入れを行うことで、中間マージンを徹底的に削減しています。こうした工夫が、品質を維持しながら手の届きやすい価格を実現している要因です。
また、家事動線や収納設計まで考え抜かれた間取りを採用しており、日々の暮らしやすさにも配慮されています。実際の物件を確認しながら、自分に合った住まいを探してみてください。
まとめ：今の予算で「納得感」が得られる家を探そう
この記事のまとめ
- 戸建て価格は資材費・人件費・地価の上昇により高騰している
- 今後も建築コストの影響で価格が大きく下がる可能性は低い
- 頭金や収入計画、中古活用など資金戦略の見直しが重要
戸建て住宅の価格は上昇傾向が続いており、「高くて買えない」と感じるのは自然な状況です。ただし、建売住宅の選択や郊外エリアの検討、補助金や減税制度の活用などを組み合わせることで、予算内でマイホームを手に入れる道は十分にあります。
賃貸との比較や将来の資産価値、住宅ローン完済時の年齢といった観点から総合的に判断し、納得できる住まい選びを進めていきましょう。
大丸開発は、岐阜・愛知エリアの建売住宅情報を随時更新しています。現在販売中の物件は公式サイトからチェックしてみてください。
