2024/08/23
「新築戸建てが欲しいけれど、総額いくらかかるのか？」
「予算内で理想の家を建てるにはどうすればいいのか？」
新築のマイホーム計画をスタートする際、このような費用に関する不安はつきものです。
本記事では、新築戸建てにかかる費用の全国的な相場や、詳細な内訳を「注文住宅」「建売住宅」のそれぞれのケースについて解説します。
総額を抑えるための具体的なポイントや、契約から引き渡しまでの支払いの流れも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
この記事を読み終えると、次のようなメリットがあります。
- 新築戸建てにかかる総額の相場と費用の内訳を把握できる
- 注文住宅と建売住宅のどちらが予算やライフスタイルに合っているか判断できる
- 無駄な出費を抑えるための具体的な方法がわかる
読み終わるまでの目安時間：約10分
| ▼この記事を読んでわかること ●新築戸建ての相場と費用の構成要素 ●注文住宅と建売住宅の費用比較 ●契約から引き渡しまでの支払いタイミング ●コストダウンにつながる具体的な方法 |
大丸開発は「みんなが喜んで買える住宅を売ろう」という創業当初（昭和63年10月設立）からの想いを貫き、家づくりを続けています。岐阜地区で着工棟数16年連続No.1という実績は、長年の地域に根差した確かな技術と信頼の証です。
高品質ながら手の届きやすい価格を実現できる理由は、徹底したコスト削減にあります。
- 中間マージンを徹底的にカット：実際に施工する職人さんへの直接発注を実施
- メーカー直接資材供給：建材メーカーから資材を直接供給
デザイン性と高い機能性を両立したデザイナーズな分譲住宅を提供しています。土地探しからも提案が可能ですので、岐阜県内で建売住宅を探している方は、ぜひ現地を見学することから始めてみてください。
新築戸建ての費用相場はいくら？
新築戸建ての総費用は、「注文住宅」か「建売住宅（新築分譲住宅）」かによって大きく変動します。それぞれのケースにおける全国的な相場を紹介するので、相場を把握し初期の予算感を掴みましょう。
注文住宅の場合
注文住宅の魅力は、お客様の要望に応じて間取りや設備、建材を自由に決められる点です。自由度が高い分、費用相場は高めになり、こだわりによって予算をオーバーしてしまう恐れもあります。
特に、個性的な外観や複雑な間取り、高品質な設備や建材を選んだ場合、コストが大幅に上昇する可能性が高いです。 また、初めてご自身で設計するため、熟練のプロの方と比べると、暮らしやすさなどで劣る設計となってしまうリスクも潜んでいます。
土地付きか土地なしかによって、以下のように異なります。
土地付き
土地付き注文住宅（40坪）の全国相場は、約4,400万円〜と言われています。この総額は、土地代や建物代、そして各種諸費用で構成されます。 特に土地代が総費用に占める割合は大きく、地域や面積によって金額に大きなひらきが出るのが特徴です。
例えば、利便性の高い首都圏や都市部と地方では、総額で1,000万円以上も変わるケースが少なくありません。
そのため、ここで示す相場はあくまで目安として把握し、具体的な計画は希望エリアの土地価格からシミュレーションすることが重要です。
土地なし
実家を建て替える、親から相続した土地などですでに土地がある場合は、土地の取得費用がかかりません。費用は主に建築費と諸費用になり、約3,700万円〜（建物のみの全国平均）が相場です。
土地の費用がない分、予算を建物の仕様や設備に充てられるメリットがあります。例えば、耐震性や断熱性を高める高性能な設備や、こだわりの内装材を選ぶなど、建物の品質向上に投資することが可能です。
物件に費用を充てられると、より快適で質の高い住まいを実現できる可能性が高まります。
建売住宅の場合
新築分譲住宅（建売住宅）は、土地と建物がセットで販売されており、建物面積30坪の場合の全国相場は、約3,600万円〜です。 建売住宅は、土地付き注文住宅と比べて約1,000万円ほども販売価格が安く設定されているケースが多くなります。
基本的な間取りや設備が標準化されていることに加え、建築材料を一括で大量購入できるため、資材のコストと工事の手間を効率的に削減できるからです。
このような企業努力によって、コストダウンが実現されています。
フラット35利用者データから見る新築戸建ての平均費用
新築戸建ての費用相場を知る上で、公的なデータである住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」は、参考になります。
フラット35とは、住宅金融支援機構と民間の金融機関が提携して提供する、全期間固定金利型の住宅ローンです。このローンの利用者を対象としたデータは、実際に家を建てたり購入したりした人の実態に近い平均費用を示していると言えます。
最新のフラット35利用者調査による、新築戸建ての平均費用は以下の通りです。
| 住宅の種別 |
平均建築費 / 購入価額（全国） |
|
注文住宅（土地代を含まない建物のみ） |
3,936万円 |
| 土地付き注文住宅（土地代を含む） | 5,007万円 |
| 建売住宅（土地代を含む） | 3,826万円 |
このデータからも、建売住宅（新築分譲住宅）は、土地付き注文住宅と比較して、約1,000万円以上も購入価額が低いことがわかります。費用を最優先で抑えたい場合は、建売住宅が有力な選択肢となることが裏付けられています。
新築一戸建ての購入にかかる費用の内訳
新築一戸建ての購入にかかる費用は、単に土地代と建物代の2つだけではありません。これに加えて、諸経費が必ず発生します。費用の総額を正確に把握し、予算オーバーを防ぐためには、この費用の内訳（コスト構造）を理解しておくことが重要です。
特に注文住宅の場合は、予算配分を計画的に行う必要があります。費用の内訳は、大きく以下の3つに分けられます。
| ▼新築一戸建ての購入にかかる費用の内訳 内訳①｜土地にかかる費用（土地代や土地取得時の税金や手数料など） 内訳②｜建物にかかる費用（建物を建てるための工事費や本体以外にかかる工事費など） 内訳③｜諸経費（ローン関連の費用や入居・生活開始にかかる費用など） |
それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。
内訳①｜土地にかかる費用
土地にかかる費用は、住宅の立地や広さによって最も大きく変動する要素です。この費用が予算の大半を占めるケースも珍しくありません。
土地代
土地代は、その土地自体の購入価格です。前述の通り、地域差が極端に大きく、都市部の好立地であれば1,000万円〜3,000万円を超え、さらに高額になる場合もあります。
土地代の相場は、エリアの利便性、駅からの距離、周辺環境（学区、商業施設など）、土地の広さや形状によって決まります。希望のエリアで土地を探す際は、複数の物件価格を比較検討し、相場感を養うことが大切です。
土地取得時の税金や手数料 土地を購入する際には、土地代とは別に、その取引にかかる税金や専門家への手数料が必要になります。 主な費用をまとめると、以下の通りです。
| 項目 | 内容 |
| 仲介手数料 | 不動産会社を通して土地を購入した場合、会社に支払う報酬 |
| 登記費用 | 土地の所有者が売主から買主へ変わったことを、公的に登録する所有権移転登記などにかかる費用 |
| 不動産取得税 | 土地や建物を取得したときに、一度だけ都道府県に納める税金 |
| 印紙税 | 不動産売買契約書や建築請負契約書といった課税文書に貼り付ける印紙代 |
これらの諸費用は、一般的に土地代の約6〜8%前後が目安です。具体的な金額は土地代にもよりますが、例えば土地代が1,000万円〜2,000万円程度の場合、60万円〜150万円程度の現金を用意しておく必要があります。
この費用はローンに組み込めない場合もあるため、自己資金で準備する必要がある点を覚えておきましょう。
内訳②｜建物にかかる費用
建物にかかる費用は、主に「建物を建てるための工事費」と「本体以外にかかる工事費」に分けられます。
建物を建てるための工事費
建物を建てるための工事費とは、建物の構造体や内装、設備などを完成させるための費用、いわゆる「本体工事費」のことです。この工事費は、建物の延床面積（坪数）と選ぶハウスメーカーや工法によって大きく異なります。
例えば、延床面積が40坪程度の一般的な住宅であれば、2,000万円〜3,200万円前後が相場です。この価格帯の幅は、使用する建材のグレードや設備のグレード、間取りの複雑さによって大きく変動します。
注文住宅の場合、この部分にこだわりを詰め込むほど、費用は上限なく高くなっていきます。
本体以外にかかる工事費
本体以外にかかる工事費とは、建物本体の工事費には含まれない、家を建てるために必要な周辺工事の費用です。付帯工事費とも呼ばれており、この付帯工事費を見落としていると、予算オーバーの原因になりがちです。
主な付帯工事費としては、以下のようなものが挙げられます。
| 項目 | 内容 |
| 地盤調査・地盤改良費 | 地盤改良工事にかかる費用 |
| 外構工事費 | 駐車場や門扉、フェンス、庭、アプローチなどの工事費 |
| 水道引き込み・ガス工事費 | 敷地内に水道管やガス管を引き込んだり、宅内への配管を行ったりする費用 |
| 古い建物の解体費 | 建て替えの場合に発生する既存建物の解体や廃材処理にかかる費用 |
これらの付帯工事費は、一般的に建物本体価格の＋10%〜20%が目安となります。例えば、建物本体が2,000万円の場合、付帯工事費として200万〜600万円程度を見積もっておく必要があります。
内訳③｜諸経費
諸経費とは、土地や建物の費用以外にかかる、手続きや税金、保証、引越しなどにかかる費用の総称です。一般的に総費用の5%〜10%程度を占めると言われています。この諸経費も自己資金で準備する必要があるものが多いため、必ず予算に含めて計算しましょう。
ローン関連の費用
住宅ローンを利用する場合に発生する費用で、合計で50万円〜100万円程度を見積もっておきましょう。主な項目は以下の通りです。
| 項目 | 内容 |
| 金融機関への事務手数料 | ローンを組む金融機関に支払う手数料 |
| 住宅ローン保証料 | 保証会社を利用する場合に支払う費用 |
| 火災保険料・地震保険料 | 住宅の引き渡し時に加入する保険の費用 |
| 団体信用生命保険料（団信） | ローン契約者に万が一のことがあった場合に備える保険料 |
上記費用は借入額や金融機関、保険の契約期間によって大きく変動するため、複数の金融機関でシミュレーションすることが大切です。
入居・生活開始にかかる費用
新居での快適な生活をスタートさせるために必要な費用です。火災保険や地震保険、家具家電、引越し費用などを含めると、一般的に100万円〜150万円程度は見ておく必要があります。
新築戸建て購入費用を支払うタイミング
新築戸建ての購入費用は、一般的に一括で支払うのではなく、工事の進捗に合わせて複数回に分けて支払うのが一般的です。
| ▼新築戸建て購入費用を支払うタイミング タイミング①｜契約時に5％ タイミング②｜着工時に25〜30％ タイミング③｜上棟時に30％ タイミング④｜物件の引き渡し時に35〜40％ |
特に注文住宅の場合は、契約時や着工時、上棟時、引き渡し時と細かく分かれます。この分割払いのタイミングと金額（割合）を把握しておくことで、資金計画や住宅ローンを借り入れるタイミングをスムーズに設定できます。
タイミング①｜契約時に5％
土地の売買契約、および建築請負契約を結ぶ際に、手付金や契約金として費用の約5%を支払うのが一般的です。この費用は、契約の意思を固めるためのもので、売買契約が解除された場合の担保にもなります。この時点では住宅ローンが実行されていないため、現金で準備しておく必要があります。
タイミング②｜着工時に25〜30％
契約を終え、いよいよ工事が始まる「着工」の段階で、費用の25〜30%を支払います。着工金とも呼ばれているものです。
この時点ですでに、まとまった金額が必要となりますが、住宅ローンの本実行はまだ先であることがほとんどです。そのため、この着工金は自己資金で賄うか、不足する場合は金融機関のつなぎ融資を利用して支払う必要があります。
タイミング③｜上棟時に30％
建物の柱や梁などの骨組みが組み上がり、屋根の形が完成する「上棟（棟上げ）」のタイミングで、費用の約30%を支払います。これも中間金の一種であり、着工時と同様に、住宅ローン実行までの期間はつなぎ融資や自己資金で支払うのが一般的です。
この上棟を終えると、工事が順調に進んでいることが実感できます。
タイミング④｜物件の引き渡し時に35〜40％
建物がすべて完成し、施主検査などを経て、正式に鍵を受け取る「引き渡し」のタイミングで、残りの35〜40%の最終金を支払います。この最終金をもって、すべての購入費用の支払いが完了です。このときに、住宅ローンの本実行（全額の借り入れ）が行われ、これまでのつなぎ融資があれば相殺されます。
また、諸経費（登記費用や火災保険料など）もこの時期に清算されます。
新築戸建ての購入費用を抑えるポイント
マイホームの購入費用は高額ですが、以下のポイントを押さえることで、トータルの出費を大きく抑えられます。
| ▼新築戸建ての購入費用を抑えるポイント ポイント①｜立地条件を見直す ポイント②｜シンプルな間取りにする ポイント③｜ローン保証や火災保険を見直す ポイント④｜自分で登記する |
特に「土地選び」と「住宅ローン・保険の見直し」は、効果が高い節約術です。
ポイント①｜立地条件を見直す
新築戸建ての購入費用の中で、土地代は総費用の大半を占めるため、立地条件の見直しが効果的なコストダウンにつながります。例えば、利便性や人気が高いエリアにこだわらず、駅からの距離を許容してバス便や駅から少し離れた場所を選ぶだけで、土地の単価は大きく下がります。
また、人気の高い主要エリアから少し外れた隣接地域を検討することも、費用を抑える有効な手段です。日当たりなどの条件が標準的でない土地や、多少不整形な土地は相場より安くなる傾向があります。
ただし、こうした土地は地盤改良が必要になったり、建物の設計が複雑になったりして、かえって工事費が高くなる可能性もあります。そのため、必ず事前にハウスメーカーに相談しながら検討を進めることが重要です。
ポイント②｜シンプルな間取りにする
建物の建築費を抑えるためには、デザインや間取りの工夫が不可欠です。効果的なのは、建物の形を正方形や長方形などのシンプルな箱型にし、1階と2階の面積を揃える「総二階」構造を採用することです。
総二階構造により、外壁面積や屋根面積が最小限に抑えられ、建材費と工事費が削減できるようになります。部屋数を減らして壁や扉、間仕切りの数を減らすことも有効な手段です。
また、キッチンや風呂、洗面所、トイレなどの水回りの位置をできるだけ近くに集中させて配置すると、配管工事がシンプルになり、工事費用を削減できます。
注文住宅の自由度を活かしつつも、無駄のないシンプルな設計を心掛けることが、予算内にコストを押さえるポイントです。
ポイント③｜ローン保証や火災保険を見直す
住宅ローンと保険は、数十年にわたる長期的な契約であり、総支払額が大きくなりがちです。そのため、住宅ローンと保険の契約条件の見直しは、有効な節約方法です。
まず、住宅ローン保証料について、金利に上乗せする「内枠方式」と、契約時に一括で支払う「外枠方式」を比較します。総支払額と初期費用のバランスを見ると、自分にとってお得な方法を選択可能です。
また、火災保険や地震保険についても、ハウスメーカーや銀行提携の保険会社に限定せず、複数の保険会社から見積もりを取ることが大切です。補償内容と保険料を比較検討して、過不足のない補償を、できるだけ割安な保険料で確保しましょう。
長期一括契約をすることで、保険料の総額が割安になるケースも多くあります。
ポイント④｜自分で登記する
新築戸建ての購入時には、土地の所有権移転登記や建物の所有権保存登記など、さまざまな登記手続きが必要です。これらの不動産登記は司法書士に依頼するのが一般的ですが、本人で申請すれば司法書士への報酬（相場は10万～20万円程度）を削減できます。
ただし、登記の手続きは専門的な知識が必要で、書類作成や役所とのやり取りに多くの手間と時間がかかります。また、住宅ローンを利用する場合、金融機関が抵当権設定登記のために指定した司法書士の依頼が必須となるケースが多いです。
そのため、住宅ローンを利用する場合、金融機関が指定する司法書士に依頼するケースがほとんどです。自己資金での購入ではない限り、自分で登記をすることが可能か、事前に必ず金融機関に確認しておきましょう。
注文住宅 vs 建売住宅（新築分譲住宅）はどちらを選ぶべきか？
新築戸建ての費用相場や内訳を理解した上で、次に考えるべきは「理想やライフプランに合った家はどちらか」という選択です。高い費用をかけて家を建てるからこそ、後悔しない選択をしたいものです。
本章では、費用だけでなく、こだわりや入居時期など、何を重視するかによって変わる最適な選び方を解説します。
| ▼注文住宅 vs 建売住宅はどちらを選ぶべきか？ 注文住宅が向いている方 建売住宅が向いている方 |
注文住宅が向いている方
注文住宅は、デザインや間取りに強いこだわりがある方におすすめです。一から設計をするため、リビングの広さやキッチンの配置、収納計画など、家族構成やライフスタイルに合わせた唯一無二の理想の家を実現できます。
また、高気密・高断熱といった住宅性能や、耐震性、使用する建材や設備に至るまで、細部までこだわりたい方も、注文住宅を選ぶべきです。建築過程に深く関わり、家づくりそのものを楽しみたい方にも向いています。
建売住宅が向いている方
建売住宅は、予算を最優先で抑えたい方に最適です。すでに土地と建物がセットで販売されており、総額が明確なため、無理のない資金計画を立てやすくなっています。
また、すでに完成しているか、完成時期が明確なため、入居までの期間を短くしたい方（すぐに住みたい方）にも向いています。間取りや仕様は標準化されていますが、プロによって設計された失敗の少ない間取りであり、価格以上の品質と機能性が確保されていることが多いです。
大丸開発の特徴は、土地探しから建築、購入後のサポートまでまるっと対応できる点です。
「みんなが喜んで買える住宅を売ろう」という理念のもと、中間マージンや流通コストを徹底して削減して、高品質でリーズナブルな建売住宅を提供しています。
お客様の目で、物件の品質やデザイン、空間のゆとりを直接ご確認いただくことが、購入の安心につながる確実な方法です。気になる方は、下記から物件をチェックし、ぜひ現地見学にお越しください。
まとめ｜新築戸建ての費用は約3600万円〜
- 建売住宅（新築分譲住宅）は約3,600万円〜が相場
- 土地付き注文住宅は5,000万円以上となるケースが多い
- 総費用は「土地」「建物」「諸経費」で構成
- 費用を抑えるには土地代の見直しが効果的
- プロのサポートを受けながら資金計画を立てることが大切
新築戸建ての費用は高額ですが、費用の内訳や支払いのタイミング、コスト削減のポイントを事前に知っておくことで、無理なく理想のマイホームを実現できます。
大丸開発の特徴は、徹底したコスト削減と地域実績16年連続No.1の信頼で、手の届きやすい価格帯で高品質な建売住宅を提供している点です。一般的に、建売住宅（新築分譲住宅）は約3,600万円〜かかりますが、大丸開発の場合は2500万円台〜取り扱っております
お客様の予算と理想のバランスにあったお手伝いをいたしますので、まずは物件を実際にご覧になってください。
